IOTAとMIT DCIとの間で起こった出来事へのIOTA側からの見解まとめ

2017年8月〜12月までにIOTAとMIT DCIとの間で起こった出来事に関するIOTA側からの見解をまとめたページです。ご収差いただければ幸いです。
ちなみにまだ和解には至っておりません。(2018年5月現在)

「MIT DCIへのIOTA財団からの回答 パート1〜4」には以下のことが書かれています。

  • パート1
    • パート2から4までの概要
  • パート2
    • IOTAとMIT DCIとの歴史
    • MIT DCIの開示問題に対する見解
    • IOTAを非難した人たちがどんな人たちだったのかの考察
  • パート3
    • 誤解を与えてしまった企業関係についての表現に関する見解
    • IOTAのネットワークが2017年10月に約3日間ストップしたことへの、またコーディネーターという中央集権化に対する見解
    • 2017年9月10月にIOTA財団がユーザーの資金を移動できた(中央集権的であった)ことへの見解
  • パート4
    • 「手数料無料と言うけど自分でプルーフ・オブ・ワークを行うという手数料が必要じゃないか!」ということへの見解
    • IOTAが使用していた独自ハッシュ関数で見つかった脆弱性への見解(こちらでも説明しています。)
    • パート1から4までの結論

MIT DCIの電子メールのリーク(漏洩)に関する公式声明

  • MIT DCIの電子メールのリーク(漏洩)に関する公式声明
     MIT DCIさんがIOTA財団がわざと仕込んでおいた(NXTの苦い経験から詐欺師対策のために仕込んでおいた)独自ハッシュ関数の強衝突耐性がない(そこはコーディネーターが対処している)ことに気づかれたけど、それを一般に公開するときに暗号学の世界における適切な開示手続きに則っていなかったことへの非難声明が出されています。
     そして、IOTA財団は真の脆弱性を見つけてくれたならば、報奨金を出しますともいっております。

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